病気がある場合の保険の考え方 by自称Ｃプランナー(20)
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病気がある場合の保険の考え方A．最初に
私は 保険選びネットの掲示板では主にプランだけしか回答しておりません。
病気のある場合などはほとんど回答しておりません。
理由の一つは回答すれば、保険会社よりの回答ということで、口論になるのをしばしば見ているからです。
二つ目の理由は明らかに引き受けが無理な場合は残念な回答をしなければならないということです。
三つ目の理由はファイナンシャルプランナーとして回答しているということは保険を引き受けるつもりが全くないということもあります。
おそらく私が回答すれば他人事だから回答するという方もいると予想します。
私自身は持病があります。保険に加入する時は5年間の特別条件が付きました。がん保険には加入できましたが、所得補償保険には加入できませんでした。入院1日目からの医療保険も加入できませんでした。
私の家内も今は保険の見直しをできない健康状態です。保険への加入が全くできなかったわけではありませんが、健常者が他人ごととして書いているので無いことをご理解願います。
B．全く加入できない場合の公的保障
不幸にして若くして保険に加入できない病気になった場合は最低限、公的保障があることを知っておきましょう。主なものとして
死亡保障としては、遺族年金（遺族厚生年金）があります。後遺障害になった場合国民年金では2級まで保障があります。厚生年金では3級まで保障があります。
医療保障に関しては、過去にも何度も書いていますが、高額療養費制度があります。会社員なら傷病手当金があります。公務員はさらに手厚い保障があるので確認してみると良いです。その他にも病気によってはいろいろ保護されれいる病気もあります。
C．住宅ローン
死亡保障についえは保険に加入していなくても遺族年金などがありますから、保障は十分といえなくてもゼロではありません。
死亡保障に関しては、困るのは小さいお子さんがいる場合や住宅ローンを組んで住宅を購入したい時です。通常は団体信用生命保険に加入して万一の場合に住宅ローンの負担は無くなります。
「フラット３５」という長期固定金利の住宅ローンは団体信用生命に加入しなくても融資を受けられます。但し統計では約95％の方が団体信用生命に加入しているということです。万一の場合も住宅ローンの返済はし続けなければならないというリスクは残ります。
そういう意味では病気になる前に、お子さんのいない間でも掛け捨ての死亡保障が可能な場合もありますし、終身保険で1000万円以上という方法もありえます。
D．がん保険に加入できない場合
がんで亡くなる方が既に３０％を超えるというのが現実ですので、保険に加入できない場合に確率から考えて該当者数が多いのが「がん」でしょう。
「がん」の場合は「がん」の種類も多いのと治療技術も進歩しているので単純にどういう方法が良いとはいえません。よく言われるのは「重粒子腺治療」がおよそ300万円ですが、全てのがんに有効なわけでもありません。「前立腺がん」で約1000万円掛かった実例も聞いています。
そういう意味では若い健康な間に「がん保険」にこそ加入しておくべきでしょう。
本題に戻るとこの場合に治療で助かるなら親戚中からから借りるか、財産を処分しても治療費を作ることになるでしょう。1000万円をいきなり準備するというのは実際にはどこの家庭でも簡単にできない金額です。
300万円というのは見方によっては少し高い車1台分の金額です。死亡保障で何千万円必要という場合とも違い、絶対に準備できない金額とも違います。家族の命がそれで助かるなら大部分の場合は借金してでもお金をつくるでしょう。実際に1000万円の費用を使った知人は30歳の頃に「がん」になり抗がん剤の治療をして今も存命しています。
D．医療保険に加入できない場合
無選択型の医療保険もありますが、終身保険などの特約の場合入院5日目からという保障がほとんどになりますが、条件付きという選択もあります。
個人の例をだすのは適当ではないかもしれませんが、私は1入院120日型の保証で加入しています。
これはどういう理由かというと、推測ですが、月の保険料が2000円程度の保険料で1日目からの保障では保険会社の負担が大きいですから引き受けか謝絶になりやすいです。
特約の場合、主契約の保険料を合わせると通常は医療保険より高額になるのと５日目からの支払いということで、割り増し保険料などで、採算がとれるということでしょう。
当然、病気の内容によっては全く引き受けできない場合もあります。
元々医療保険というもの自体が支払った分をケガや病気で回収するのは困難です。無選択型を選ぶ場合ではさらに回収するのは困難です。結果としては貯蓄した法が得な場合も多いので、注意してください。
E．その他の方法
その他に通常の医療保険・死亡保険に加入できない場合でもほとんどの場合加入できる保険もあります。
大きく分けると
- 傷害保険（ケガの場合のみ保障）
- 貯蓄目的の保険（年金、海外で運用する終身保険の一部のもの）
傷害保険の場合は、さらに細かく分けると。障害保険、傷害所得補償保険、人身傷害補償保険などがあります。基本的にケガの場合のみの保障ですから病気でも加入できます。
人身傷害補償は今の自動車保険に多くついていますが、自動車事故以外でも補償されるものが発売されています。
貯蓄性の年金なども結果として死亡保険金扱いや解約返戻金として受け取りできますが、運用の結果100万円が110万円になったものを受け取るという意味です。
残された家族への保障を目的にする場合には向いていません。
F．終わりに
保険に加入できない場合でも保障を得る手段はあります。例えば、自営業の場合でも他人を雇う、配偶者が仕事を覚えるなどの方法もあります。
また、法人にした場合は傷病手当金という方法も使えます。不動産運用でアパート経営でも収入は入ってきます。一番まずいのは保険に加入できないと気持ちが落ち込むことです。
2007年8月
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この情報は公開情報と独自調査によります。発売元保険会社のパンフレットや約款等によりご確認ください。
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