転換制度以外の見直し方法と転換した方が良い場合 by自称Ｃプランナー(4)
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転換制度以外の見直し方法と転換した方が良い場合
A．転換以外の具体的な見直しの例
基本的には元の契約で貯蓄性の良い部分は残し、新しい保障は「他保険の追加契約」で組み合わせる方法が良いでしょう。
代表的な例を二つ書きます。
１．終身保険に入院特約に加入していた場合
具体例として短期入院（１日目からの入院保障）や終身保障の医療保険に保障を切り替えたい場合
旧契約全部を転換する必要は全く無く、終身保険をそのまま残し、単体の医療保険に加入するのが一般的な見直し方でしょう。
今は全労災でも終身医療保障で１入院１８０日型があります。
仮に二つの保険の支払いが困難な場合は
例 終身保険５００万円を４００万円に減額または１００万円分を払い済みという方法をとります。
払い済みにした場合、例として元の契約の予定利率が５％だった場合払い済みにした部分の予定利率はそのままで、解約返戻金は増えていきます。
どうしても二つの保険料を支払いできないなら、元の契約を全部「払い済み」にする方法もあります。
２．定期保険特約付終身保険に加入していた場合
具体例として、介護保障など旧契約で不足していた部分の保障を充実させたい場合は、終身保険など貯蓄性の良い部分をそのまま残し、「転換」せずに新しい保険に加入する。
保障として新しい保険商品が良いと判断するなら新しい商品は保障重点＋旧契約は貯蓄性重点で問題は無いと考えます。
新しい保険商品は必ずしも同じ会社という必要もありません。また、「がん保険」はA社、医療保険はB社という組み合わせでも良いでしょう。
B．転換した方が良い場合の具体例
具体的に、「転換」した方が良い場合を書いておきますが、理屈ではよくても養老保険の満期直前での転換などは損する場合もありますので専門家に相談してください。
「転換」の時点で年齢が上がっていることにも注意が必要です。
- 予定利率が上がっている場合（終身保険や養老保険）で安く加入できる場合。
例として１％の予定利率が５％になった場合 - 予定利率は同じだが長生きにより保険料が下がった場合や有配当から無配当の商品が発売された場合で配当は不要と考える場合で、安く加入できる場合。
単純に「有配当」「無配当」のどちらが良いとはいえません。 - 貯蓄性の保障が全く不要になったのが別の保障は必要になった。
例として、独身で葬儀代や死亡保障、入院保障も貯蓄で十分だが、がん保険は必要な場合など。 - 入院保障が特約としてついていて解約返戻金が多い場合から解約返戻金が無いタイプの医療保険の方が保険料が安い場合。
保険会社により転換制度自体がない場合もあります。 - ２０年間、３０年間などの長期定期保険の場合から終身保険にしたい場合で、なお且つ解約返戻金が多い場合。定期保険が不要な場合には検討しても良いでしょう。
- 単独の医療保険で入院日数を１２０日型から３６０日型に変える、５日目からの保障を１日目からの保障にする場合、追加保険料または特約を追加ができない場合で「転換」可能な場合です。
保険会社により扱いは大きく違います。解約返戻金が無い場合など、転換制度自体が無い場合もあります。
D．転換した方が良い場合のまとめ
今後どのような商品・制度がでてくるか予想がつきませんが、「転換」する方が良いと考えられるのは
- 予定利率が同じ程度か上昇している場合
- 必要な保障が変わった、または、必要な保障が別なものと判断した保険料自体が大幅に安くなり年齢を考えても安くなる場合。
E．転換についてのまとめ
保険というのは自動車と同じ商品です。
本体の自動車がよければ、後からカーナビやオーディオを新しいものにしたい場合、オプションとして追加するのが自然な考えと思います。良いものだけを組み合わせましょう。
今は「医療保険」「がん保険」「介護保険」などを単独で選ぶことができるようになりました。
現在の契約が予定利率の高い終身保険や養老保険であれば、元の契約を有効利用することを考えましょう。
2006年9月
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この情報は公開情報と独自調査によります。発売元保険会社のパンフレットや約款等によりご確認ください。
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