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プレミアムWへの Hoken-Erabi.net の独断解説…1193
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○低解約返戻金特則付積立利率変動型終身保険 ☆2008/6/2発売☆ ・「新スーパー終身プレミアム」に「収入保障特約」を付加して、リニューアルした商品 ・死亡または高度障害状態に該当したとき、「死亡/高度障害保険金」が支払われる ・「遺族」と「特定疾病」の《Wの収入保障》、および終身の医療保障がセットされている ・「収入保障特約」は、「特定疾病診断年金特則」(新設)と「解約返戻金のない特約に関する特則」が付加されている ・「収入保障特約」の保険料払込期間は、保険期間より短期間に設定できる(新設) ・「リビングニーズ特約」の対象範囲が『収入保障部分』に拡大され、「特定状態保険金」が支払われる(新設) ・保険期間は、終身 ・インターネットで保険料試算ができる ●積立利率変動型終身保険 ・10年国債の応募者利回りに連動して、積立利率が毎月1日に見直される ・金利が低下しても、積立利率は1.75%の予定利率が最低保証されている ・市場金利の上昇により積立利率が最低保証利率を上回った場合に、保険金額と解約返戻金額が増加する ・契約時の保障額(「基本保険金」の金額)と、年1.75%による「解約返戻金」が、最低保証されている ・一度増加した保険金額や「解約返戻金」は、減少しない ●低解約返戻金特則 ・保険料払込期間中の「解約返戻金」の金額が、通常より30%削減された金額(=70%)とすることで、通常より割安な保険料になる ・「積立利率変動型終身保険」の基本保険金部分に適用される ・保険料払込期間満了後の基本保険金部分の「解約返戻金」は、特則を付加しない場合と同水準 ●特定疾病診断年金特則 ・3大疾病(がん/急性心筋梗塞/脳卒中)で所定の状態になった場合に、「特定疾病診断年金」が支払われる ・給付金額は、毎月10万円を2年間(2×12=24回) ・「特定疾病診断年金」は、重複して支払われない(疾病の種類を問わず1回限り) ●解約返戻金のない特約に関する特則 ・保険料払込期間中の「解約返戻金」が無く、従来より割安な保険料となる ・「収入保障特約」「疾病入院特約(01)」「災害入院特約(01)」「特定疾病保険料払込免除特約」に適用される
○保険料例 ・保険料払込期間‐60歳払込満了 (1)低解約返戻金特則付積立利率変動型終身保険 ・基本保険金額500万円 (2)「収入保障特約」 ・特定疾病診断年金特則付(年金月額10万円)、解約返戻金のない特約に関する特則付 ・特約期間‐60歳満了 ・特約年金月額20万円、最低支払保証期間5年 (3)「疾病入院特約(01)」「災害入院特約(01)」 ・解約返戻金のない特約に関する特則付 ・特約期間‐終身 ・入院給付金日額10,000円、120日型 (4)「特定疾病保険料払込免除特約」 ・解約返戻金のない特約に関する特則付 ・特約期間‐60歳満了 ●男性 ・30歳23,755円、40歳35,600円、50歳66,710円 ●女性 ・20歳15,335円、30歳20,970円、40歳31,355円 ●30歳男性 ・上記(1)〜(4)の場合…標準体保険料23,755円、優良体保険料22,955円、非喫煙優良体保険料22,215円
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終身保険についての一般的な説明 「保険期間(保障される期間)」の満了時期が特定されず、保障が生涯続く保険。
契約した後は、高齢になっても契約はそのまま継続し、被保険者が死亡したとき・高度障害状態になったときi「死亡保険金」・「高度障害保険金」が支払われる。つまり、解約しない限りは必ず保険金が支払われる保険。
「保険料払込期間」について「有期払」と「終身払」の2つのタイプがある。「有期払」は特定の年齢(例えば60歳)で保険料の払い込みが終了する。「終身払」は、保障と同様に保険料の払い込みも生涯続くものである。払い込む期間が長期間の「終身払」の方が保険料は安くなる。
支払う保険料は『定期保険』のように『掛け捨て』ではなく、相応の『積立部分』があって貯蓄性が高い。契約が継続するに従って『積立部分』が増加していき、解約すればこの『積立部分』が「解約返戻金」として戻ってくる。また、「保険料払込期間」の満了後などに、『積立部分』を原資として年金や介護保障に移行するプランも多い。
この終身保険のバリエーションとして、解約返戻金減額型終身保険・積立終身保険・入院等も対象とする終身保険・無選択終身保険・積立利率変動型終身保険といったものがある。また終身保険に定期保険を特約として付加すると定期付終身保険になる。
解説ページへのリンク
終身保険のバリエーション
有配当保険それとも無配当保険?
パンフレットとこのホームページの説明の違い
まとめて払うことになる医療特約保険料
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 終身保険
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この情報は公開情報と独自調査によります。発売元保険会社のパンフレットや約款等によりご確認ください。
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必要保障額算定
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必要保障額は算出方法でこんなに違う?!
夫婦のみ夫35歳(年収500万円)妻30歳(専業主婦)
| A社 | 3,500万円 | | B社 | 11,830万円 | | C社 | 5,015万円 | | D社 | 10,225万円 | | E社 | 8,890万円 |
自分で算出してみよう
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「保険料シュミレーション」 →「必要な金額を試算」
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