「どうして保険に加入するのだろう。」「保険に加入しているのだけど、どうして安心できないのだろう。」という疑問をお持ちの方は、「保険加入を検討するときの5つのポイント」の中の１つである「必要保障額はいくら？」がわかると安心できるようになります。

「もし万が一自分に何かあったときに、困る人は誰か？そしてその人にはいくら用意しなくてはいけないのか？」という必要保障額を知った上で、保険加入を検討していくことが重要です。

必要保障額は一人一人異なりますが、今回は、お子様がいる家庭で大黒柱が亡くなった場合の必要保障額の算出方法を勉強します。
「最低いくらくらいの死亡保障に加入していればいいの？」というご質問も多数受けますが、家族構成・現在の収入・資産状況・お子様の年齢などによって異なりますので絶対的な数字はありません。
一般的には、生活費・住居費・教育費を大きな支出として算出し、遺族年金や自己資産などあてにできる収入を差し引く方法です。

必要保障額は、2つの期間に分けて計算します。
前半は、お子様が独立するまでの配偶者とお子様の生活費、後半は、配偶者1人で生活していくための生活費です。
必要保障額を計算するとき、一番下のお子様を定義する「末子（まっし）」という言葉が、頻繁に登場しますので覚えておきましょう。それでは、さっそく5つのステップを勉強していきます。（これから解説する5つのステップは算出方法の一例ですので、他にも違う算出方法があります。）

現在の生活水準をもとに、遺族が年間どのくらいの生活費を必要とするかを見積もります｡末子が独立するまでの期間は、現在の生活費の70％を目安とします。
万が一大黒柱が亡くなった場合、食費や衣服代、光熱費などの消費支出を合わせて、30％ほど支出が減ると考えて下さい。

STEP1：末子独立までの生活費の計算…A

末子独立後、配偶者が１人で平均余命まで生活する期間は、現在の生活費の50％を目安とします。

STEP2：末子独立後の配偶者との生活費の計算…B

平均余命とは、各年齢の個人が平均的にあとどれくらい生きられるかを表す数値です｡特に0歳の人の平均余命を平均寿命といいます。

STEP3：別途必要資金の計算…C

お子様の教育資金や結婚資金（親の援助額）、住居費用、葬儀費用など生活費以外で、別途まとまって必要になる資金を見積もります。

STEP4：収入見込み（世帯主死亡時または死亡後に予定できる収入）…D＋E＋F＋G

遺族年金、死亡退職金や預貯金などの収入を見積もります。

STEP1からSTPE4までの各数値から必要保障額を算出します。

ライフプランの変更や経済状況の変化などによって必要保障額は増減するものです。
このため、定期的に保険の見直しをすることが大切です。

必要保障額の算出方法の一例をご紹介しました。 生活費・住居費・教育費を大きな支出として算出し、遺族年金や自己資産などあてにできる収入を差し引くという考え方が一般的です。