貯蓄（自家保険）と医療保険　by自称Ｃプランナー(12)東京海上日動あんしん生命

貯蓄（自家保険）と医療保険　by自称Ｃプランナー(12)

貯蓄（自家保険）と医療保険（スイッチング）

A．貯蓄と保障の両立

別原稿において、解約返戻金の多い商品を紹介しましたが、保険金を受け取った場合、死亡保障の保険金などが減るというデメリットがあります。

この対策の一例として、働いている間のしっかり保障くし、定年後（あるいは貯蓄ができるまで）は貯蓄（自家保険）で対応する方法があります。

B．自家保険

自家保険については簡単に説明しますとこの場合は解約返戻金をお金として持っていて万一入院した場合はお金で対応するということです。

老後でお仕事をしていなければ、治療費の心配だけで、所得の心配は不要になります。

また、お仕事をしている間は収入が減る場合の損失が大きいので自家保険は向いていません。

C．高額療養費制度

この保険から貯蓄への切り替えには健康保険の高額療養費制度を知っておく必要があります。何度か記事に書いていますが、再度簡単におさらいします。

自己負担額の限度は月ごとになりますから、例えば一般の方の1回の入院の負担が１５万円（差額ベッドなどを除く）でも二か月にまたがる場合は高額療養費制度の対象にならない場合もあります。

区分	１か月の自己負担限度額
上位所得者	150,000円＋1％
住民税非課税	4４,400円
上記以外（一般）	80,100円＋1％ ※（4４,400円）
※過去１２か月に４回以上の場合高額療養費を受けた場合の４回目以降の限度額

通常の入院に対しては上記のように健康保険の対象の治療であれば、高額療制度を利用できます。

しかし、今の制度では健康保険適用外の治療の場合は自由診療で１００％自己負担となります。

その中で代表的なものとしては「がん」の場合ですので｢がん｣については貯蓄以外に終身保障されるものを選んだ方が良いでしょう。

D．老後は負担が少なくなる医療保険制度

老後の医療費の負担を心配される方が多いです。病気になる確率は一般には高くなります。けれども健康保険制度からは収入が増えた場合などを除けば、医療費の負担は減るか同じです。年金以外の収入が無い方は元々収入が減る心配もありません。結果として、貯蓄での対応がしやすくなります。がんについては別に保障を準備しておいた方が良いでしょう。

E．貯蓄の方法

貯蓄方法自体はいろいろありますがここでは保険以外と保険にわけます。

１．保険以外

保険以外の貯蓄となると漠然としすぎていますが、利率で考えると年１％がおよその目安となります。年１％程度であれば保険商品で比較的安全にできます。

株式などで高利回りの運用をする自信と実績があるなら選択しても良いと考えます。

比較的無難な選択としては「個人向け国債」という方法もあります。

２．保険を使った貯蓄方法

保険を使った貯蓄の場合はどこの保険会社でも「破綻」というリスクはゼロではありません。また、「予定利率」を引き下げるというリスクもありますが、これから検討する方は「予定利率」が現在は高くありませんから実質的な影響は少ないでしょう。

現在の予定利率を考えると、確定した返戻金で考える場合は「低解約返戻型終身保険」か「低解約返戻金型定期保険（超長期）」が向いているといえます。両者は販売する保険会社が増えていますのでインターネットでも比較的簡単に探すことができます。

変額終身保険は運用がうまくいけば解約返戻金が増える可能性もありますが、一般向きではありません。

F．具体例

入院保障を所得補償保険で対応する方法と医療保険で対応する方法がありますが、今回は定期医療保険で試算しました。一般には所得補償の方が安くなります。

男性　３０歳から６５歳まで

（東京海上日動あんしん生命のメディカルセレクトの場合）

30歳　男性　　　　　　　　　　　　　　　　　　　月保険料2,270円
保障（補償）内容	保険金額	保障期間	払い込み年齢
医療保険 (１入院限度３６０日)	5000円	65歳	65歳
総支払い金額　953.400円　　1入院の最大受け取り金額　１８０万円＋手術給付金

月1万円を３０歳から６５歳まで貯蓄した場合の元金　

1万円×１２か月×３５年＝４２０万円

この例では運用または保険商品により

４２０万円＋９５．３４万円＝５１５３４００円以上に増えると実質的に６５歳までの医療保障はタダになったことになります。

保険商品を利用した場合の一例として

（東京海上日動あんしん生命の長割り定期の場合）

30歳　男性　　月保険料合計9,961円
保障（補償）内容	保険金額	保障期間	払い込み年齢
定期保険 (低解約期間65歳)	700万円	65歳	65歳
総支払い金額　　　　　　　　　　　　　　　4,183,620円　　低解約期間満了直後の解約返戻金　5,388,600円　　差額　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1,204,980円